グローバリストとディープステートを日本人はほとんど知らない！
サンクチュアリの皆様は二代目王様の言われるグローバリストの意味が少しづつお分かりになつて来られたのではないでしょうか？
さてこのグローバリスト達が背後にいて実際に政策から政治を動かしたり、あるいは工作を行っているのがディープステートと呼ばれる存在です。これには政策遂行上官僚組織が多く絡んでいます。
日本の識者達、あるいはマスコミ連中はこういった話を“いわゆる陰謀説”という言葉で片付けてわかったような顔をしています。
その代表的一人とも言える外務省出身者の宮家邦彦氏もついにディープステートについて意見を述べ始めました。
アメリカではごく普通に出てくる言葉であるにもかかわらず、ほとんどの日本の識者、マスコミは無視してきました。
それだけでも私達は二代目王様のみことばをを理解が難しいことになります。
まだディープステートのわかりやすい解説は目にしていないのです
まず、いつものライブドアニュースの「日本と世界と宇宙の動向」からの五月の配信記事です。正直この時はよくわかっていなかったこともあって保留扱いをしてきた記事です。
〜引用開始〜
トランプはついにディープステートの粛清を始めました！
2017/05/11 09:25
トランプ政権によるコメィFBI長官の解任はディープステートの粛清の始まりを意味するのでしょうか。
日本のマスコミ、特にNHKは米メディアの口パクでしかないため、トランプがコメィ長官を解任した理由は、コメィ長官がトランプとロシアの繋がりについて捜査を開始しようとしたためそれを阻止するために解任したなどと嘘を並べ立てており、今回も大いに呆れかえりました。
このように嘘の報道をすることで、真実を隠そうとしているのがいつものマスコミのやり方です。日本には報道の自由がないというのは本当です。米メディアの下請けの日本のマスコミは米ユダヤ集団やCIAの指示通りの報道しかできませんから。
（概要）
５月１０日付け
トランプはついにディープステートの粛清を始めました。
・・・２０１６年７月から私はコメィ長官がHSBC銀行の重役の時に様々なスキャンダルに関わった汚職まみれの人物であるということを訴えてきました。
そして今、彼はヒラリー・クリントンと非常に親しい関係にあるフーマ・アベディンのメールやヒラリーのメールを隠蔽したことからも彼自身も小児性愛犯罪（人身売買）に関与していたとみられています。この事実はまだ報道されていませんが、いつ報道されるかは時間の問題です。
中略
先週、国務省とFBIの関係者らから以下の情報を入手しました。
彼らの直属の上司らは、反トランプとして活動しているディープステート機構から別の職場へ移動させられるか解雇を言い渡されることを察して、職場で使っていた所持品の片付けと荷造りをしています。
トランプは様々な政府機関内部に存在するディープステートの第一層をはぎ取ろうとしているようです。
From The Common Sense Show (May 7, 2017):
ヒラリー・クリントンの側近中の側近である、フーマ・アべディンと夫のアンソニー・ウィナーは小児性愛犯罪（人身売買）に関与していたとして司法長官らの厳しい監視下にあります。
ジェフ・セッション司法長官は誰よりも早く小児性愛犯罪者らを投獄しました。今後、アベディンとウィナーは小児性愛犯罪に関して捜査されることになります。
犯罪が明らかになるのを恐れる連中によって彼らの命が狙われる恐れがあります。そのため彼らは政府の保護下にあります。もし彼らが共犯証言を行ったなら、アメリカの政治史上最大のスキャンダルが明るみになります。
もうじき、ウィナーがデッドマン装置のように彼のコンピュータに何を隠したのかを明らかにするかもしれません。。
トランプはディープステートの粛清をはじめます。
５月９日夕方に、環境保護庁の科学諮問機関では少なくとも５人の職員が解任されました。そして後任には環境保護庁の管理下にあった産業の代表者たちが任命されました。
彼らはずいぶん前から共和党議員らに「深く考えずに判を押す人たちである」と言われてきました。実際に、彼らは関連産業から何の聴き取りもせずに気象変動に関する規制を次々に設けてきたのです。
これは非常に注目すべきことです。
気象変動はグローバリストの聖牛なのです。また気象変動は、疑似科学技術であり、カップアンドトレードを行っている企業を通して気象変動（詐欺）を牛耳っているグローバリストは経済のあらゆる面を支配しているのです。ですから環境保護庁から５人の職員が解任されたことは彼らの気象変動詐欺にぽっかりと大きな穴を開けることになります。
トランプ政権はグローバリズムに対して宣戦布告をしたのです。今まさにディープステートが粛清されようとしています。
ウィナーとアベディンが関与した犯罪の捜査はどこへ向いているのでしょうか。もちろんヒラリー・クリントンです。問題はヒラリーがオバマの逮捕につながる共犯証言をすることが許されるかどうかです。
ペンシルベニア州立大学の元学長までが小児性愛犯罪（人身売買）で有罪判決を受けたのです。
ジェフ・セッション司法長官は９０人もの悪名高い小児性愛犯罪（人身売買）業者を投獄することを許可しました。
昨日、フィリピン政府はオンラインで活動していた３００人の小児性愛犯罪（人身売買）業者を投獄しました。
最近、トランプがフィリピンのドゥテルテと会談した理由は何だったのでしょうか。
私が入手した情報によると、この夏にはさらなる逮捕者が出ることになります。
トランプが外交政策でクシュナーやディープステートに取り込まれてしまったと書いたことをお詫びします。
ただ、今でもディープステートにはトランプをホワイトハウスから追放するための選択肢が３つあります。
それらは弾劾、第２５修正案に基づく大統領の解任、暗殺です。ですからトランプがいつまで大統領を続けられるかは分からない状態です。
彼は命を狙われているということを知るべきです。ただ、彼も軽快に物事を進めています。環境保護庁の粛清はまだ序の口です。このことに関しては私はトランプを深く尊敬します。
グローバリストに警告します。
貴方たちはトランプやこの国を破壊しようとしているのでしょうけど、ベネズエラをご覧なさい。ベネズエラでは危機の最中に軍隊が政府に背き国民の味方になったのです。
米軍が政府に背き米国民の味方になることを阻止するために、貴方たちは国連部隊を国内に潜伏させ、この国で内戦を勃発させたいのでしょう。もしクリントンが最初に犯罪者として連行されたなら、トランプはJFケネディのように暗殺されるのですか。
今後、オバマ、ホルダー、リンチ、クリントンが逮捕、告訴される可能性があります。
〜引用終わり〜
この引用記事の中でトランプ政権はグローバリストに宣戦布告したのです。とあります。ディープステート達を粛清し始めたと言っているのです！
この観点がトランプ政権を見る上で日本が全く報道しない真の観点(もう一つの真実)があるのです。
日本の外務省OBの有力コメンテーターの宮家邦彦氏理解はまだまだですが、それでも先の共和党員銃撃事件を目の当たりにして少しは気がつき始めました。それが次の記事です。忙しい人は後段からお読みください。
〜引用開始〜
米の「ディープ・ステート」
産経新聞【宮家邦彦のWorld Watch】（2017年6月22日）
この原稿は夜明け前のワシントンの定宿で書いている。今回は筆者が所属するキヤノングローバル戦略研究所と米シンクタンク「スティムソン・センター」共催によるシンポジウムでパネリストを務めた。日米の研究者・論客が「日米関係以外の問題」を議論するこのシリーズ。今回のテーマは「ユーラシア戦略」だった。なぜ「日米関係以外」にこだわるのか?
筆者は冒頭、「日米関係者の、日米関係者による、日米関係者のための会合にはあまり関心がない」と述べた。今の関心は日米関係ではなく、国内分裂が進む米国の新政権が欧州・中東・アジアに対し、戦略的で地政学的に意味のある外交政策を適切かつ効果的に立案・実施できるか否かだからだ。筆者発言のポイントのみ紹介しよう。
●ユーラシアは欧州、中東、東アジアの3つから成り、そこにロシア、イラン、中国という現状変更勢力がいる。
●日本の国益は、自由な国際秩序を維持するため、これら3国の各地域での覇権国家化を阻止することだ。
●イランや中国の覇権国化は原油輸入の大半を依存する湾岸地域とのシーレーン維持という日本の国益を害する。
●欧州の独立・繁栄維持は、対露牽制だけでなく、中東地域の安定にも資するため日本の利益となる云々。
アジア専門家の多い聴衆がどの程度理解したかは不明だ。
[ 後段 ]
それにしても、米国内の混乱は予想以上に深刻だった。筆者の空港到着数時間前、これを象徴する事件が起きている。ワシントン郊外の野球場で早朝、共和党議員などを狙って反トランプの民主党支持者の男が銃を乱射、銃撃戦の末、下院院内幹事ら5人が負傷したのだ。翌日彼らは恒例の議会民主・共和両党対抗チャリティー野球試合を控えていた。射殺された犯人は保守系共和党議員6人のリストを持っていた。明らかに政治目的の暗殺未遂事件だ。
いくらトランプ嫌いとはいえ、民主党支持の白人老人がこんな事件を起こすとは誰も予想しなかった。その日と翌日だけは民主・共和両党とも「暴力に屈しない」と団結を誓っていたが、その後直ちに泥仕合が再開された。ロシアゲートをめぐる親トランプ・反トランプの溝が簡単に埋まるとは到底思えない。
ホテルにいる間、テレビで親トランプのFOXニュースと反トランプのCNNを10分おきに見比べた。驚いたのは保守系のFOXニュースが「ディープ・ステートの報復、トランプ政権崩壊を望む」といった扇情的見出しの報道番組を終日繰り返し流していたことだ。ディープ・ステートとは「闇の国家」などと訳され、政府内の一部機関や組織が時の政治指導者の文民統制に従わず、勝手な行動をとる状況を指す。
FOXテレビの有名なニュース・ホストによれば、「先月トランプ大統領に解任された前FBI長官も、司法省の副長官や特別検察官も、全ては『ディープ・ステート』の一員であり、選挙で選ばれたトランプ氏に対するクーデターをたくらんでいる」のだそうだ。
面白いと筆者も書き始めたが、さすが産経新聞、ワシントン特派員が既に「ポトマック通信」で紹介していたことが判明した。彼の言う通り、一見信じ難い「陰謀論」なのだが、FOXのようなメディアが終日繰り返し報じれば、FOXしか見ない普通の視聴者はそれを信じるだろう。筆者ですら、保守系議員や知事などの、そうした発言に「なるほどね、そうだったのか」と洗脳されそうになるから結構恐ろしい。
こう考えると、荒唐無稽と思えるトランプ氏の戦術も、意外に効果的なのだ。民主制度がポピュリズムや偽情報による洗脳に対していかに脆弱か、今回よく分かった。日本も例外ではない。
〜引用終わり〜
反トランプの宮家氏がすぐに転向は思想にはないが少しは理解ができかけたか、というところでしようか？ それでも彼らが、知っているダボス会議などのグローバリストとディープステートがそれこそ闇で繋がっているとは思っていないかもしれません。
「洗脳」されそうとかという次元なので頼りない次第です。
私達のトランプ支援活動にぜひ役立ててくださいますようにお願いします。
ふるさと納税“ルール違反”に法改正の方針
総務省は、通知したルールを守らずに多額のふるさと納税を集める自治体について、制度の対象から外すため、法改正を目指す方針を固めた。
総務省が１６日に発表した１１月１日時点の調査の結果によると、返礼品の割合を寄付額の３割以下にするルールを守っていない自治体は、前回９月の調査の２４６から２５と大幅に減った。また、地場産品を送るルールを守っていない自治体も１９０から７３に減った。
ただ、宮城県多賀城市や新潟県三条市など７つの自治体は２つのルールとも守っておらず、特に大阪府泉佐野市は調査にも応じていない。
石田総務相「（ルールを）守っていただいている団体（自治体）のみなさんに、ご納得いただけるようなものにしていかなくてはならないと思っています」
総務省は今回の結果を受け、ルールを守らない自治体は制度の対象から外す方針で、地方税法を改正し、早ければ来年度にも実現させたい考え。
総務省が１６日に発表した１１月１日時点の調査の結果によると、返礼品の割合を寄付額の３割以下にするルールを守っていない自治体は、前回９月の調査の２４６から２５と大幅に減った。また、地場産品を送るルールを守っていない自治体も１９０から７３に減った。
ただ、宮城県多賀城市や新潟県三条市など７つの自治体は２つのルールとも守っておらず、特に大阪府泉佐野市は調査にも応じていない。
石田総務相「（ルールを）守っていただいている団体（自治体）のみなさんに、ご納得いただけるようなものにしていかなくてはならないと思っています」
総務省は今回の結果を受け、ルールを守らない自治体は制度の対象から外す方針で、地方税法を改正し、早ければ来年度にも実現させたい考え。
「北朝鮮を動かしているのは金正恩ではない、彼は役者」「もうすぐ崩壊、CIAが…」政府の内部告発者・Qアノンが暴露！
画像は「The Guardian」より引用
12日午前、世界初の米朝首脳会談がシンガポールで開催され、金正恩朝鮮労働党委員長は完全な非核化に向けた努力を約束し、合意文書に署名した。歴史的な会談となったが、実はこの会談を数カ月前から予言していた人物がいる。昨年10月下旬から、海外掲示板「4chan」や「8chan」に、政治メッセージを投稿し、話題になっているQ Anon（Q=Q Clearance、国家の最高機密へのアクセス権限、A=Anonymous、匿名の意）と名乗る人物だ。
米トランプ大統領が金正恩からの首脳会談の要請を受け入れたのが今年3月8日。この時点ではまだ具体的な開催日時などは公にされていなかったが、Q Anonは米朝会談が開催される何カ月も前から米国時間6月11日（現地時間6月12日）に大きなイベントが起こると予言していたのだ。
Q Anonの正体は、トランプ政権内部の人間やCIAの諜報員とも噂されているが、政権内部の事情に精通していることはほぼ間違いないと見られている。そんなQ Anonが北朝鮮について語った発言をいくつかご紹介しよう。
画像は「Reddit」より引用
2017年11月1日、Q Anonは北朝鮮の体制について驚愕の発言をしている。
「北朝鮮を動かしているのは金（正恩）ではない。彼は役者に過ぎない。では、誰が監督なのだ？ 真実はとんでもないものだ。米国民は暴動、反乱を起こし、拒絶することだろう」
北朝鮮を裏から操っている黒幕の存在を示唆している。米国民が怒り狂うということであるならば、何かしら米政府の関与があるということだろう。最有力候補はCIAであるが、Q Anonは明言していない。
●道化（＝CIA）はいなくなった
画像は「Daily Dot」より引用
また、今年3月8日、ちょうどトランプ大統領が米朝首脳会談の要請を引き受けたその日に、Q Anonはさらに意味深長な発言をしている。
「金（正恩）、ありがとう。
取引成立だ。
道化はいなくなった。
糸は切られた。
我々が主導権を握った。
次はイランだ」
米国は北朝鮮との取引に応じ、米朝首脳会談開催を決定したと解釈できる。だが、道化とは誰のことだろうか？ ネット上では様々な憶測が飛び交っているが、有力候補として挙がっているのはCIAだ。たとえば、ツイッターアカウント「American Descendant」は、次のように語っている。
画像は「Twitter」より引用
「我々は、金正恩と北朝鮮を握ってきたCIAの諜報員は静かに排除した。このことはニュースになることはない。だが、この写真を見てほしい。自由の身になった金正恩の満面の笑みだ。後ろのチェーンが断ち切られている。象徴的だ」
以前からトランプ政権は、CIAや高級官僚からなる闇の政府（ディープ・ステート）と政治的闘争状態にあると言われてきた。Q Anonがトランプ政権内部の人間だとすれば、闇政府の一角を成すCIAを排除したというストーリーも理解ができる。そして、北朝鮮の主導権を握った“我々”とはトランプ大統領をはじめとした米政権のことを指すのだろう。米朝首脳会談の裏でいったいどんな政治交渉があったかは定かではないが、役者だった金正恩が表舞台に出てくるきっかけを誰かが作ったと考えられる。
さらにネット上ではQアノン発の情報として、昨年スペースX社が打ち上げたZumaが実は北朝鮮を攻撃するための兵器であるという説や、米中が協力して北朝鮮を崩壊させるといったことが語られているが、真偽は明らかではない。ただ、スペースX社がCIAから資金援助を受けていると噂されていることや、米朝首脳会談がトランプ政権主導で行われたことを考えると、米中共同で北朝鮮の崩壊を目論んでいるのは、トランプではなく闇の政府側ではないだろうか？
情報が錯綜している上、Q Anonの正体もまだまだ不明な点が多いが、今後も目が離せないことは確かだ。会談後の発言に注目したい。
（編集部）
参考：「Daily Dot」、「New Scientist」、ほか
戦後日本を闇支配してきた帝王・デビッド・ロックフェラーが亡くなって、米国トランプ政権が誕生し、米国民は陰謀論集団・Qアノンによって覚醒し始めた：われら日本国民は、宗主国・米国の変化に気付くべき
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新ベンチャー革命2018年9月5日 No.2113
タイトル：戦後日本を闇支配してきた帝王・デビッド・ロックフェラーが亡くなって、米国トランプ政権が誕生し、米国民は陰謀論集団・Qアノンによって覚醒し始めた：われら日本国民は、宗主国・米国の変化に気付くべき
このところ、米トランプ政権を秘かに応援する陰謀論集団・Qアノンという組織がネットの話題となっています(注１)。
ちなみに、上記、米国に巣食う軍産複合体を本ブログでは米国戦争屋と呼んできました。
さて、本ブログのメインテーマは、戦後日本を闇支配する米国戦争屋のウォッチですが、上記、Qアノンも、米戦争屋が世界の陰謀相関図の中核に位置していると捉えているわけです。
本ブログの見方では、戦後、米戦争屋の黒幕ボスとして君臨してきたのは、デビッド・ロックフェラーと観ています。
そして、上記、米戦争屋は、現在の米国トランプ政権下において、旧・米戦争屋から新・米戦争屋に移行中であると本ブログでは観てきました。
２．ネットの普及で、米国民は、大手マスコミを信用しなくなっている
ネットの普及で、米国では、このところQアノンの存在が米国民にも知れ渡っているようですが、その一方、陰謀論に目覚めた米国民は、米マスコミの報道を信用しなくなっているようです。
米マスコミは商業マスコミであり、米国の支配層に牛耳られており、米国民には世の中の真実が知らされていないのです。この現実に、米国民は覚醒し始めたのです。
一方、日本のマスコミも、日本を乗っ取る米戦争屋に牛耳られており、日本国民にすべての真実が報道されることはありません。
2017年初頭、米トランプ政権誕生後、米国民は急速に覚醒し始めていますが、近未来、日本でも遅れて、国民が覚醒し始めると思われます。
日本国民にとって、大きな謎はやはり、3.11事件ですが、Qアノンは、3.11の真実にも迫っています。さらに、日本国民に脅威を与えてきた北朝鮮の真実にも迫っています。
３．Qアノンのおかげで、米国民は世界の真実に覚醒し始めているが、日本国民も遅れて覚醒すべき
米国では、影の政府をディープステートと呼んでいますが、本ブログでは、それを世界的寡頭勢力と呼んでいます。世界的寡頭勢力は、米国戦争屋と欧米銀行屋で構成される呉越同舟の闇勢力と本ブログでは観ています。米国においては、軍事を米戦争屋が闇支配し、金融を欧米銀行屋が闇支配していると本ブログでは観ています。
Qアノンのおかげで、米国民は、ディープステート（世界的寡頭勢力）の存在をみんな知っていますが、日本国民はまだ、米国民ほどではありません。
そこで、ネットより、Qアノン関連の情報をこまめに取れば、日本国民も、世界の真実により迫れます。
上記のように、Qアノン中心に世界の真実が、暴露され始めていますが、やはり、そのキッカケは、2017年3月にデビッド・ロックフェラー（RF）が亡くなったからではないでしょうか。ところで、Qアノンの活動を許している米トランプ政権は、2017年1月に誕生していますが、故・デビッドRFは、2017年3月よりだいぶ前にすでに無力化していたと推測されます。
デビッドRFが、2016年の米大統領選当時、権力を維持できていたら、間違いなく、ヒラリーが大統領になっていたはずです。
このことからも、デビッドRFが亡くなったことが、今の米トランプ政権下の米国を大きく変えているようです。
注１：トカナ“【警告】世界の陰謀相関図を謎の告発者「Qアノン」がリーク！ロックフェラー、CIA、911など闇のつながりを完全網羅・・・「福島」の文字も！”2018年5月11日
テックベンチャー投稿の過去ログ
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「消えない雲」の怖い正体 Twitterで話題 ！ 「消えない雲」ケムトレイルとは？
皆さんは「ケムトレイル」という、今話題の雲をご存じだろうか。飛行機雲に似た筋状の雲で、最近これが日本の上空で頻繁に見られ、Twitterでも、「消えない雲がある」と一部で話題になっている。そして、このケムトレイルには、実は有害な物質が大量に含まれているという説があるのだ……。
まず、飛行機雲との見分け方だが、ケムトレイルのほうが長く上空に残るという。しかし、ケムトレイルの恐怖を描いた『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』（成甲書房）という本では「長く空に滞留しているだけでは、ケムトレイルである証拠にはならない」とされている。形が違うという主張もあるが、はっきりした見分け方はないようだ。
では、特に多く出現している地域はあるのだろうか。ネットで検索すると、「全国観測集計」の表を載せているサイトもあったが、これも飛行機雲の報告例が多数混じっているかもしれないので、どれぐらい信じていいのかわからない。少なくとも、研究機関等による観測調査は行われていないようだ。
海外ではどうだろうか。ケムトレイルの論文を世界で最初に紹介したカナダの非営利団体のサイトglobalresearch.caや、YouTubeにアップされた「ケムトレイルの実施国リスト」という動画によると、北米やヨーロッパ、オセアニアのNATOに属する（つまり、アメリカと同盟関係にある）国を中心に多数確認されているという。
そして、ケムトレイルには有害な化学物質が大量に含まれているといわれる。ネットを見るといろいろな説が飛び交っていて、どれを信じればいいのか判断が難しいが、たとえば前述のglobalresearch.caやYouTubeでいくつか動画を見てみると、発がん性のある「二臭化エチレン」、アルツハイマーを引き起こすとウワサされる「アルミニウム」、放射性物質の「バリウム」などが含まれているという。
ケムトレイルを危険だとする主張によると、ケムトレイルはある目的のもと、それらの有害物質が散布された雲なのだという。ではその目的とは何か？
前述の『気象兵器・地震兵器～』では「地球温暖化を抑制するために空に重金属の粒子を撒いている」「テロリストが使う可能性のある細菌兵器への免疫をつけるための薬剤が秘かに撒かれている」「（散布された物質で）土のアルカリ度や電導性が変化して遺伝子組み換え作物しか育たなくなり、世界的アグリ企業が大儲けする」ためなどの説が紹介されている。
先ほど、アメリカと同盟関係にある国々でケムトレイルが確認されていると書いたが、アメリカ軍が主体となって散布しているという主張が多いようだ。
では本当に上記の物質が散布されているとして、どれぐらい悪影響があるのだろうか。これも「ミツバチが激減したのはケムトレイルのせい」から「二臭化エチレンは化学物質を含む農薬となる」「アルミニウムはアルツハイマー病の原因となる」など様々な説があるようだが、ミツバチの失踪についてはある種の農薬が原因らしいことがわかってきているし、、『検証 陰謀論はどこまで真実か』（文芸社）という本の中の会津大学助教・寺薗淳也氏の論考によると、二臭化エチレンはアメリカでは使用禁止となっており、大量にばらまかれていたら物質調査などで明らかになるはずだという。また、アルミニウムとアルツハイマー病との関連も確立されていないようだ。
ただ、『気象兵器・地震兵器～』によると、民間組織や学術機関、複数の国の政府機関が「ヨウ化銀」や「バリウム」などの物質を大気に撒いていることが記録されている文書が一般公開されているという。
そもそも「飛行機雲との見分け方がはっきりしない」ので、ケムトレイルの存在自体を疑う意見もある。本当にケムトレイルというものが存在し、何かを散布しているとしたら、どんな目的で何を撒いているのか、一度きちんと調査した方がよいかもしれない。そして、みなさんも注意深く雲の動きを見てみよう。何時間も上空に残る飛行機雲がったら、それはケムトレイルかもしれない。
（参考文献）『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』（ジェリー・E・スミス著、ベンジャミン・フルフォード監訳・解説、成甲書房）、『検証 陰謀論はどこまで真実か』（ASIOS他著、文芸社）
